ヨーカドー備忘録

スポーツクラブの新しい形

スポーツクラブに参加経験のある人は知っているのではないでしょうか。高い入会金を払って月謝を払って、最初は張り切って通っているが、だんだん勢いがなくなって行かなければもったいないからと、重いアン塊を聞いて泣きながら通うことになる。というイメージを持っている人も多いでしょう。忙しい毎日の中で、なかなか時間が取れないことがあります。最近では、空いた時間に気軽に通うスポーツクラブの新しいスタイルが多くなっています。 30分しているサーキットトレーニングのような短い時間のものがあります。女性専用だったこともあって、男性の目を気にしないで安定感も良いです。長い間お気軽に健康づくりができるのが嬉しいですね。
一時は人気や知名度も低かったサッカーだが、ここ数年は、日本の選手が非常に強くなることも脚光を浴びています。人気のある選手サッカーユニフォームレプリカの数万円することもありますが、サッカーのユニフォームを着て応援するのは、サポーター同士の一体感と活力を生み出し、非常に雰囲気のイベントになるでしょう。
　トヨタ自動車が、新興国向け乗用車の開発で現地の生活や道路事情などを徹底調査し、開発に取り込む「現地化」に本腰を入れている。精鋭スタッフによる新興国担当の専任開発チームを中核に、現地での生活から得たノウハウや情報を生かし、地域のニーズに応じた製品開発を進める。

　車両下部をがっちりと覆う鉄板や、体に冷風を直接吹き付ける強力なエアコン、１リットルのペットボトルを計７本収納できる座席回りスペース−。トヨタが昨年１２月に発売したインド向けの小型車「エティオス」は、日本の車とは趣を異にするさまざまな機能が盛り込まれている。今年６月末までに３万７千台を受注するヒットとなった。

　開発の中心となったのが、４０代の４人で組織する「チームＢＲＩＣｓ」だ。ブラジル、インドなどの新興国に飛んで現地開発を担う部隊として平成１９年に発足。対象国で長期間生活し、綿密な現地調査を行う。エティオスは同チームが手がけた最初の開発商品だ。

　インドの一般家庭で生活状況や車への要望を調査したほか、試作段階で北はヒマラヤの麓から酷暑の最南端までインド国内を約２０万キロ走破し、気候や道路状況を確認した。陥没している悪路や、洪水のように路面が冠水する悪天候、４０度を超える猛暑など地域事情を実地で調べた。

　車両下部を覆う鉄板は、ヒマラヤ周辺の路面で下部に岩が当たって損傷した経験から。砂漠に近い地区もあり、ほこりを除去するため吸気口にはエアフィルターも付けた。湿気が多い山間部や塩害が出る地域などの多様性に配慮し、車体に防さび加工も施した。強力なエアコンもインドの気候を踏まえたものだ。地域性を反映した仕様は１０１項目に達し、「１０１のこだわり」としてセールスポイントとなった。

　今年６月まで半年間の受注台数は、計画を２割上回って推移。エティオスが牽引する形で、トヨタ車全体のインドでの販売も１〜６月は前年同期比約５割増となり、トヨタは同国での生産能力を２０１３年に現在の２倍近い年間３１万台に引き上げる。

　来年後半にはエティオスをベースとした新型車を開発し、ブラジルへの投入が決まるなど「現地密着車」は着々と新興国での展開が広がっている。製品企画本部の則武義典チーフエンジニアは「われわれにはまだ『新興国はこれでいいだろう』と推測でつくっているところがある」と話し、さらに現地化を徹底する方針だ。

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　主要２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁は８日、米国債格下げや欧州の債務不安問題を受け「金融安定化を支援し、力強い経済成長を促進するため必要なあらゆる措置を実行する」との共同声明を発表した。同日朝の先進７カ国（Ｇ７）の緊急電話協議の共同声明に沿った内容で、金融市場の混乱回避に向け中国やインドなど新興国も足並みをそろえた形だ。

　Ｇ２０声明は「今後数週間緊密に連絡を取り、適切に協力し、金融の安定と市場の流動性を確保するため行動する」と表明。Ｇ２０として「強固で持続可能かつ均衡のとれた成長を支援する具体的な結果を達成するため、今後数週間、集中的な努力を継続する」とアピールした。

　一方、Ｇ７の共同声明には盛り込まれた「為替相場の過度な変動や無秩序な動きは経済や金融安定に悪影響を及ぼす」「為替市場で緊密に協議し、適切に協力する」などの文言は、Ｇ２０声明には入らなかった。人民元切り上げ問題を抱える中国などと利害調整が付きにくい面があったと見られ、新興国も含めた政策協調の難しさを浮き彫りにした。【小倉祥徳】

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　前週末の米国債格下げの影響が注目された８日の東京金融市場は、パニック的な株価暴落やドル売りは見られなかったものの、株安と円高・ドル安進行が続いた。取引開始前に打ち出された先進７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁による緊急の共同声明も「市場安定化の実効性に乏しい」（米投資会社）と見られ、米欧の財政・景気への懸念を背景とした市場の不安を払拭（ふっしょく）できていない。８日のニューヨーク株式市場ではダウ平均株価が急落しており、９日以降、日経平均が９０００円の大台を割り込む可能性が現実味を帯びている。

　「Ｇ７が協調する姿勢を示したことは市場の混乱抑制に一定の効果はあったが、株価を反転させるほどの力はない」。大和総研の熊谷亮丸チーフエコノミストはＧ７声明をこう評価。市場は、声明が中央銀行の資金供給などによる流動性確保以外は具体性に乏しく、政策協調を声高に叫びながらも「精神論」（熊谷氏）にとどまった点に失望感を抱いた。

　このため、投資家はリスク回避の姿勢を継続。政府・日銀が４日の円売り・ドル買い介入に続き、新たな介入をちらつかせているにもかかわらず、８日の東京外為市場で円相場が７７円台後半の円高・ドル安水準に押し戻されたことも嫌気し、日経平均株価は下げ幅が一時、２４０円を超える大幅安となった。

　午後に入ってからは上海や香港などアジア市場の株価が大きく下げるなど、米国債格下げショックを端緒とした世界同時株安の流れが続く状況となった。

　今後の株式市場の動向について「悪材料は相当織り込んだので、この先日経平均は何百円も下がらないと思うが、欧米市場でズルズルと下がると厳しい」（ＳＭＢＣ日興証券の橘田憲和国際市場分析部次長）との見方が強い。８日のニューヨーク市場でダウ平均が大幅下落していることもあり、９日以降、日経平均が東日本大震災直後以来となる９０００円の大台割れする可能性も高まっている。

　一方、８日の外為市場で、円相場は午前中は１ドル＝７８円台だったが、午後にかけてじりじりとドル売りが広がり、終値は７７円台後半まで円高が進んだ。市場では「米景気の先行き不安がある限り、円高・ドル安の流れは変わらない」との見方も強く、日本の株価はこの面からも下落圧力が強まっている。【大久保渉、岩崎誠】

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