ヨーカドー備忘録

白髪染めに挑戦してみよう

30以上くらいで白髪が目立つようになってきた。ヘアーサロンもない数だが、一つでもあれば目につく。自分で白髪染めができるようになった。まず、マスカラの形のものを使ってみた。いくつかのだと、朝の集合時間に貼るだけで目立たなくなる。今ではマスカラ状のものが間に合っているがもっと白髪が目立つようになってくると、本格的に白髪染めをして行っている。
うちの子は小学校3年生だが、いくつかの円形脱毛症です。見た時は本当にびっくりびっくりしました。円形脱毛症はストレスから来ることが多いところなのでされているし、ストレスを与えないようにはしていますが言うことを聞かないので怒って簡単です。女性は髪で隠すこともできますが、我々の子供は男の子なので、なるべく目立たないように隠すようにしています。
　米マイクロソフト（ＭＳ）で海外事業を統括するジャンフィリップ・クルトワ・シニアバイスプレジデントは２５日、フジサンケイビジネスアイのインタビューに応じ、スマートフォン（高機能携帯電話）向けの最新基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズフォン７」を、年内に日本市場に投入することを明らかにした。同ＯＳの搭載端末は昨年１１月に米国などで発売され、今年１月末までに全世界で２００万台を販売している。クルトワ氏は「日本は次のリストに載っており、成長を期待している」と述べ、日本市場でも同ＯＳ搭載端末を拡大し、先行する米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を追撃する。

　ウィンドウズフォン７は、動画や音楽の視聴機能のほか、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）への対応を高めたのが特徴。米国では台湾のＨＴＣや韓国のサムスン電子などが同ＯＳの搭載端末を販売しており、クルトワ氏は「当初の予想を上回る販売状況だ。利用できるコンテンツ（情報の内容）が急増しており、利便性も向上している」と好調さをアピールした。

　スマートフォンでは、アップルのアイフォーンや、米グーグルのＯＳ「アンドロイド」の搭載端末がシェアを伸ばしているが、クルトワ氏は「ウィンドウズフォン７で、スマートフォンをめぐる競争の舞台にのぼった」とし、シェアを巻き返す考えを強調した。

　日本市場での詳細については明らかにしていないが、富士通など国内メーカーが対応端末の開発を進めているとみられる。

　また、主力のパソコン事業では「小学校や中学校などでは導入が十分でない」と述べ、教育機関への普及を進める方針を示した。各国政府と連携して教員へのＩＴ教育を行うなど支援を積極化させるほか、デジタル教科書の利用環境の整備を進めることなどで教育現場へのパソコン導入を広げる。（三塚聖平）

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　三菱商事は２５日、スペインの新エネルギー大手、アクシオナ傘下の太陽熱発電事業会社アクシオナ・テルモソーラーに資本参加すると発表した。株式１５％を約５０億円強で取得する。同社を通じて、太陽熱発電の事業ノウハウを蓄積し、日射量の多いアフリカや中東市場を開拓し、新エネルギー事業を強化する。

　同社はスペイン国内で３基の太陽熱発電を運営し、今秋に４基目を稼働する計画。稼働後の発電能力は２０万キロワットで、総事業費は１０億ユーロ（約１１３０億円）とスペイン最大級の太陽熱発電プロジェクトになる。運営資金は三菱東京ＵＦＪ銀行などの協調融資や日本貿易保険（ＮＥＸＩ）など政府の金融支援も活用する。

　太陽熱発電は、多数の鏡で太陽光を集めて高温の蒸気を発生させ、タービンを回して発電する仕組み。発電効率が高く、発電時に二酸化炭素（ＣＯ２）を出さない自然エネルギーとして注目されている。

　スペインは、太陽熱で発電した電気を電力会社が高く買い取る支援策が導入されており、伊藤忠商事も、同国の太陽熱発電大手アベンゴア・ソーラーと提携、同社がスペイン南部に２０１２年に稼働予定の５万キロワットの太陽熱発電所２基に３０％出資する。

　太陽熱の発電設備は現在約１００万キロワットで、調査会社によると、２０年に欧州やアフリカなど１５０倍に膨らむとの試算もある。

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　大手乗用車８社が２５日発表した２０１１年１月の生産・販売・輸出実績によると、国内生産はホンダが１月単月としては過去最低となったのをはじめ三菱自動車工業を除く７社が前年同月を割り込んだ。エコカー補助金の反動減で、国内販売が大きく落ち込んだことが響いた。一方、海外生産は日産が１月としては過去最高となるなど８社すべてが前年を上回り、国内と海外の乗用車需要の開きが鮮明になった。

　国内生産の減少幅が２桁台となったのはトヨタ、ホンダ、スズキの３社。とくにホンダは、「北米市場のＳＵＶ（スポーツ用多目的車）市場の回復やアジアの伸長」（広報部）などで輸出は１７．２％増えたが、国内販売が１９．６％減と大幅に減ったのが影響した。この結果、国内生産は１０．６％減と１９９７年１１月のデータ公表以来、１月単月としては過去最低となった。

　国内生産が唯一プラスだった三菱自動車も含め国内販売は、８社すべてが前年割れとなり、「昨年９月のエコカー補助金打ち切りによる需要減」（日産）の深刻さが改めて浮き彫りになった。

　これに対し、海外生産は各社とも堅調だ。１月単月で３割超の伸びとなり、過去最高を更新した日産は「販売が１０万台を超えた中国をはじめ米国や、ロシアが増えた欧州が２桁増になった」という。このほか海外生産が１月単月として過去最高となったのは、スズキとマツダ、ダイハツ工業、富士重工業の合計５社に上る。各社ともアジアなど新興国や、景気回復基調にある米国、欧州各国での販売増が海外生産の増加を後押ししている。

　今後も乗用車生産は国内の低調を海外がカバーする構図が続きそうだ。

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　■大手乗用車８社の２０１１年１月の生産台数実績

　企業名　国内　海外　世界計

　トヨタ　２３万４０４５（▲１３．０）３７万９７８６（１．３）　６１万３８３１（▲４．７）

　日産　　　８万１８５１（▲５．９）　２９万３３２７（３２．８）３７万５１７８（２１．９）

　ホンダ　　６万９１７０（▲１０．６）２１万６９５６（１．７）　２８万６１２６（▲１．６）

　スズキ　　７万３９４６（▲１３．１）１６万９５９１（１４．４）２４万３５３７（４．４）

　マツダ　　６万８８４１（▲０．６）　　３万７４８０（２８．７）１０万６３２１（８．０）

　三菱自　　６万００８９（２８．６）　　４万６１３６（５．９）　１０万６２２５（１７．７）

ダイハツ　　４万８４４０（▲９．７）　　３万５５３８（２４．５）　８万３９７８（２．２）

　富士重　　３万６２１０（▲４．３）　　１万４７０４（２９．１）　５万０９１４（３．４）

　（注）単位：台。カッコ内は前年同月比増減率％、▲はマイナス

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