Nov 26, 2009

タバコはアンチエイジングの敵

アンチエイジングの努力をいくら続けてもタバコを吸っていると、全く無意味になってしまうそうです。とにかく言う私も喫煙者。タバコは吸うたびに体内のビタミンCを破壊しています。タバコをやめることができない分、ビタミンCが多く含まれているサプリメントなどを摂取していますが、あまり役には立っていないですよね。アンチエイジングを本気で考えてタバコをもうやめておこうと思っています。
美容に敏感な方は既にご存知だと思いますが、最近、新しい美容治療方法としてフォトフェイシャルが注目されています。まだ新しい技術であるため、フォトフェイシャルは何か知らない人も多いと思いますが、フォトフェイシャルは、光をカバーして肌を美しくさせる最先端の美容技術です。肌への負担が少ないのが特徴です。
 東日本大震災の影響で厳しい就職事情が予想される中、溝口善兵衛知事らが24日、県商工会議所連合会の古瀬誠会頭(山陰合同銀行頭取)ら県内の経済団体幹部に求人の確保を要請した。
 島根労働局によると、10年度の県内就職内定率は高卒が98・6%。大学卒が90・0%。いずれも09年度を上回ったが、来春の県内企業の採用計画では、採用予定数が前年同期を下回っている。溝口知事らは古瀬会頭ら県内経済4団体幹部を訪れ、「1人でも多くの新規学卒者の採用を」と求めた。
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 文部科学省は同日、今年3月末の全国の高卒、大卒者の就職状況調査の結果を公表。県関連では高卒の就職率が96・3%で前年より0・3ポイント低下し、大卒者は県を含む中国・四国地区が91・5%で同0・3ポイント減となった。これは学校をベースにした調査で、労働局の調査とは対象が異なっている。【曽根田和久】

5月25日朝刊

 中国電力島根原発(松江市)の30キロ圏内にある島根、鳥取両県の自治体が原子力防災について話し合う「原子力防災連絡会議」の初会合が24日、松江市の県原子力防災センター(オフサイトセンター)であった。福島第1原発事故で、原子力安全委員会が定める「防災対策を重点的に充実すべき地域の範囲」(EPZ)を超えて住民が避難している事態を踏まえて開催した。
 EPZは原子力施設の周囲で定められる。原発では半径8〜10キロだが、福島第1原発事故では、EPZを超えて計画的避難区域が指定され、今も多くの住民が避難を余儀なくされ、一時帰宅も困難な状態が続いている。
 会議は、今後予測される国の原子力防災指針見直しに備え、島根県が中心になって設置。同県内の自治体のほか、30キロ圏にある鳥取県米子、境港両市も参加した。今後、圏内自治体の避難計画策定に役立てるため、必要な世帯数や要援護者数などの基礎的データを収集。国への予算要求などに反映させるため、今秋から年内をめどに検討結果をまとめる。
 鳥取県の城平守朗防災監は「主眼は住民の安全安心。市町村境や県境を意識せずに意見交換をしたい」と話した。【目野創、曽根田和久】

5月25日朝刊

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 県が6月に運航開始を予定しているドクターヘリの運用訓練が24日、江津市江津町のシビックセンター公園であった。
 済生会江津総合病院の70歳の男性患者が急性大動脈解離を起こした、との想定で行われた。午前10時20分、同病院が県立中央病院(出雲市)救命救急センターに転院受け入れを要請すると、センターの担当医がドクターヘリ利用を選択。同10時50分ごろ、公園に医師を乗せたヘリコプターが着陸。先着の救急車から患者に見立てた人形をヘリ備え付けのストレッチャーに移動させ、ヘリに収容した。
 江津総合病院はこれまで年間10回程度、県の防災ヘリに転院搬送を依頼。同病院の医師が同乗し、JRなどで戻っていた。堀江裕院長は「(従来は)半日仕事だったが、(ドクターヘリの運用で)解消される。搬送対象の患者も増えそう」と話していた。【大西康裕】

5月25日朝刊

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 24日文部科学省が発表した高校生の就職率の調査(3月末現在)によると、県内高校生の就職率は99・5%で、前年に引き続き2年連続で全国1位だったことが分かった。県教委は「積極的な就職支援活動の成果。今年も早めに面接指導を行うなど対策を進めたい」と話している。
 県教委高校教育課によると、県内高校生の就職希望者は対前年同期比で164人増の1674人。実際に就職した人は1665人で、就職率は前年より1・4ポイント上がった。県教委は09年度から、企業の元人事担当者などを高校生就職支援コーディネーター(19人)として25校に配置。10年度は36人に増やし、企業訪問で就職先を開拓したり、生徒に面接などを指導しており、「これらの取り組みが高い就職率を維持しているのではないか」と分析している。今年も、就職活動の早い段階からコーディネーターに活発に活動してもらうなどして就職率を維持したいとしている。【幸長由子】

5月25日朝刊

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